進撃の巨人

まだ、3巻だが、このマンガは面白い。冒頭、変な巨人がむげに人を喰う絵が気に入ったのだが、今後の展開を期待させる熱気がある。

デフレの正体

高橋洋一も言っているように、本書の「デフレ」は経済学上のdeflationではない。人口＝労働人口減少＝デフレではない。デフレは、物価の持続的な下落だから。たぶん、人口減によるGDP収縮を言いたかったんだろう。それなら、基本的に否定できないトレンドだ。

人口問題は最近のマイブームだったが、本書は人口問題で珍しく売れた本なので、日本の人口減少を意識させるのに、一定の役割はあったんじゃないかと評価する。

インセンティブ

人は、インセンティブで動く。インセンティブなしでは、動かない。そして、インセンティブは合理的根拠ではない。（経済的に）非合理な根拠も、インセンティブになりうる。後者が、行動経済学の論点だけど、とりあえず、インセンティブを直接的に取り上げる本書も面白い。

実は、こんな重要なことが20年ぐらい前までわからなかった。恥ずかしい話しだが、人がインセンティブに動かされていることを直視していなかった。

今では、はっきりと断言できる。人はインセンティブによってでしか動かない。

とはいえ、これは結果論的な話しかもしれない。人の行動を見れば、それは何らかのインセンティブがあったのだと解釈することができるから。でも、重要なのは、人の行動の背景にインセンティブという、ニュートラルな因果を設定するところだろう。その因果の合理性を無視して、ともかくインセンティブを前提にするのは、社会科学的に意味があり、政策に直結する可能性がある。

というようなことも考えてみたが、現実的な視点としてインセンティブ論は価値がある。たとえば、会社での若い社員や学校の生徒を考えるときに、社会規範や上司や先生の論理で語ることは無意味だ。若い社員や生徒を動かすには、彼らのインセンティブを探り、与えなければ話しにならない。

Common LawとCivil Law

http://s-swine.blogspot.com/2011/01/blog-post.html

前に書き忘れたのは、英米法と大陸法との違い。英国に成文憲法がないことが象徴しているように、英米法には、法律は法廷で作られるという建前がある。いっぽう、ドイツやフランス、日本のような大陸法では、基本的に法律は成文化されるものであろう。したがって、法廷の重みが日米では根本から異なる。どちらも、判例が大事だとしても。それは、判決文を読むとすぐわかる。英米法下の判決文は、過去判例を長々と引用し、長大だ。日本を含めて、大陸法制の下では、短い。

『最高裁の暗闘』で、この英米法と大陸法の違いに言及しないのは片手落ちだろう。

バランスシートで考えても、世界のしくみは分からない

池田信夫さんは、高橋さんが「バランスシートが分かってないんじゃないか」と批判する。

高橋さんは、『デフレの正体』はデフレの定義さえわかっていないと批判する。

でも、人口減少の推定からすると、『デフレの正体』の気分はある程度共有されている。財政のプライマリー・バランスを考えても、国債の利率を経済成長が上回らなければ、破綻が見えているのに、成長が見込めればいいと楽観するのは無責任だろう。人口が減っても老年の割合が増えると、歳出は減らない可能性が高いので、プライマリー・バランスを保つためには、経済成長（＝GDPの増大）以上に現実的には、歳出の大幅な削減と歳入（税収）の大幅な増加（増税）がないと難しい。

ミルトン・フリードマンの14綱領

フリードマンが50年前（1962年）に挙げた、資本主義と自由のために不要な政策を14項目。

１．農作物の価格調整
２．輸出入関税
３．農作物や原油などの算出制限
４．家賃の統制
５．法的最低賃金・価格制限
６．詳細な民間産業規制
７．国家による放送の統制
８．現行の社会保障制度
９．事業免許制度
１０．公営住宅
１１．平時の徴兵
１２．国立公園
１３．営利の郵便の禁止
１４．公有・公営の有料道路

８や１０の代案には「負の所得税（negative income tax）」という代案があるので、日本は即時廃止すべき14項目だと思う。

マリリン・モンローとユリシーズ

丸谷才一のエッセイで、「マリリン・モンローが水着で『ユリシーズ』を読んでいる写真」があると知ったので、探してみた。

理性の限界

ヴェルナー・ハイゼンベルクの「不確定性原理」、クルト・ゲーデルの「不完全性定理」、ケネス・アローの「不可能性定理」は、現代の思考者が必ず知っておかなければならない三仮説だと思うが、これらがハイエクとポパーを支持している。

高校数学の教科書

結局、監査仕事をやり始めて13年目になろうとしているが、近年ファイナンスの仕事が増えてきた。アカウンティングだと、四則演算でいいのだが、ファイナンスとなると、高校数学の確率･統計や微分ぐらいまでは必要になる。そこで、高校では落ちこぼれた数学を再入門する必要が何度か出てきた。この手の高校数学本をいろいろと買ってみたが、本書がいちばん自分には向いているように思う。これをベースに、ちょっと数学をちゃんと勉強してみようかと思っている今日この頃。

人口減少経済の新しい公式

先に書いたように、最近のマイブームは日本の人口論だったが、この本がいちばんよくまとまっているのではないか？自分もこの本で前に書いたような論点が整理できたように思う。また、本書ではそれに基づいて、「縮む世界」の経済的処方箋が書かれている。

ちょっと思い込みと偏りが強い、『デフレの正体』（藻谷浩介著）よりこちらを薦める。

ヒトなぜヒトを食べたか

年末から年明けにかけて、何冊か日本の人口論の本を読んだ。そこで、知ったことは、次のことだ。

●第二次大戦敗戦後のベビー・ブーマー時代が産児制限の成功によって、比較的短くなり、人口減への下地ができたこと。
●これは、少子化で貯蓄率を上げたことで、高度成長の要因の1つにもなったこと。
●出産可能年齢の急激な減少を理由として、少子化対策では、人口減を食い止められないこと。
●移民政策による人口増も、現実的ではないこと。（物理的には可能かも）
●もしかすると、1億3千万という人口は、現代の日本国土のキャパシティ上限に達した（と日本人が生物的または文化的に感知し少子化した）かもしれないこと。
●すると、逆に数10年後に増加に転じる可能性もあること。

で、本書だが、血生臭い中南米の前近代文明の人食いは、同地のたんぱく質資源の少なさから発生したかもしれないことを示している。そう考えると、2つの世界大戦、ロシアと中国の国内虐殺、東アジア、中近東アフリカの戦争などの大量殺戮による人口減もそのような人間が生物であることによる現象だったのではないかという、禁断の仮説を思った。

でも、喫人（味覚のためにヒトを食うこと）は中国史にしか見られないとか。

桑原隲蔵「支那人間に於ける食人肉の風習」参照。